健康麻将 トピックス : 第33期レッスンプロ養成講座受講者募集

第33期レッスンプロ養成講座受講者募集

投稿日:2012年1月17日

毎年2月開講は営業として初心者教室を考える方への講座です

 今期の講座は、「新規にビジネスとして開催している会場が増加傾向にある中で、現場からメイン講師として従事していくことができる ようなスタッフが欲しい、あるいは、そうなりたい」と考えている方に向けて、ビジネスとして健康麻将に関わる活動を行うスタッフを育成することを目的とし た講座を開講することとなりました。今回の講座の特色としては、「もっとうまくなりたい」と望む生徒にどのように応えていくか、教室の運営、ターゲットの絞り方といった会 場経営の考え方も交えた講座となっています。

 

 8月の講座と比べて、より広範囲のテーマをい取り扱っていくことにより、個々の技術詳細よりは、教えていくにあたっての考え方に重点を置いて講義を行う予定です。

 もちろん、今までと共通して必要な知識、スキル、日本健康麻将協会の教え方の基礎となる部分についても講義を行います。

 

 皆さんの受講をお待ちしております。

 

事業概要(プリントアウト用の概要

 事業名    第33期レッスンプロ養成講座
 開催日    2012年2月11日(土)・12日(日)の二日間
 会場       東京 五反田 東興ホテル2階 会議室

 対象者
    ①マージャンの点数計算ができ、日本健康麻将協会入会を

   前提として開催会場運営、サークル運営を目指す方
    ②既に日本健康麻将協会の開催会場として稼動している会場、

   サークルの責任者およびスタッフ

 受講料
    新規受講                                   3万円
    一般聴講             2万円(資格の発行はありません)

  29期・31期受講者再受講  1万円(同様のテーマのため)
    それ以外の受講者再受講   2万円
    有資格個人会員聴講              1万円(資格の発行はありません)

 発行する資格
     日本健康麻将協会認定レッスンプロ
    全ての講義の受講、試験に合格すると申請資格を得る
     麻将アシスタント
    全ての講義の受講、試験に不合格後に補習を受講し、

    申請資格を得る(今回は聴講のみの資格はありません)

参考カリキュラム  31期レッスンプロ養成講座カリキュラム

 

お申し込み前にお読み下さい

 当協会の発行するレッスンプロおよびアシスタントは資格取得後、その資格を活用していただき、また活動内容について日本健康麻将協会がバックアップするという性格上、各資格取得の際に、当協会の会員になり、日本健康麻将協会認定資格の名前を使用して活動を行う場合、法人・個人を問わず事前に日本健康麻将協会に報告し、了承を得る義務があります。

 

 特に、今回のレッスンプロ養成講座は当協会の開催会場として活動を展開されることを計画されている方、興味をもっている方を対象とした講座となっております。

 実際にビジネスとしての活動を展開される場合、正会員(年会費二万円)として入会し、日本健康麻将協会開催会場として全国で行っている成績処理に参加していただくなど、個人としての入会とは全く異なる手続きが必要です。

 健康麻将開催会場として活動されることを検討されている場合、受講の前にお問い合わせをいただきますようよろしくお願いいたします。

 

 最後に、近年、非営利事業、社会福祉活動の一環として日本健康麻将協会の資格を使用したいというケースが増えています。

 この場合でも活動する際に承認を得る義務が発生しますが、その他の義務については、活動の内容によって適宜対応させていただきます。事前にどのような活動を希望されているかということをお問い合わせいただくことをお勧めいたします。

 

 関連資料(開催会場登録を希望される方への資料)

  日本健康麻将協会のご案内(pdf)

  日本健康麻将協会規約(pdf)

 

お申し込み手続きから資格取得までの流れ

1.お申し込み

 以下のいずれかの方法で2月8日までにお申し込み下さい。

 A.申し込み用紙に必要事項を記入しFAX(03-3294-4772)にて

 B.申し込み用紙の内容をメールに明記し、

    info@kenko-mahjong.com にメール

 

2.受講

 受講料は初日受付時にお支払い下さい。

 

3.試験結果発表

 当HPおよび郵送にて合否結果をお知らせいたします。

 

4.入会および資格申請手続き

 取得した資格にあわせた申請と入会手続きをしていただきます。

 

5.認定証の発行

 本部で申請書を確認し、認定証を発送します。

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